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ドローンは今や農器具です!

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近年はスマート農業への意識が高まり、狭いほ場でも小回りが効き、音が静かなドローンは注目を集めています。

ドローンは、狭い圃場でも小回りが利き音が静かなために、一部では農薬散布などに活用されてきました。そして更なる技術革新により、野菜や果物の収穫において画像認識によって、赤いトマトなど収穫するタイミングを計ったり、病害虫の検知など、これまで機械化できなかった複雑な作業のロボット化を成し遂げつつ進化しています。

1.後継者不足や担い手の高齢化による労働力不足

かねてから日本の農業現場では、後継者不足や担い手の高齢化による労働力不足が深刻な課題とされてきました。

たとえば夏の除草作業。猛暑の中、水田での除草作業は重労働で、体力の消耗も激しいため、「草には勝てぬ」と栽培を断念するお年寄りが多いのが現状です。農業従事者は、ここ10年で4割以上も減少しています。

2.ドローンの活用

そこで近年情報通信技術(ITC)やロボット技術を活用して、農業生産の省力化・精密化・高品質生産を実現する様々な試みがなされるようになってきました。

ドローンに関して言えば以下のようなことがすでに実現している

A.圃場生育モニタリング

ドローンに搭載したマルチスペクトルカメラを活用し、圃場や農産物の画像を撮影。撮影した画像を元に、植物の生育状況(植生分析)を把握することができるほか、施肥判断にも活用できる。例えば、りんご園の様子を頭上からドローンで撮影。すると枝が込み入っていて、日光が果実に届いていない様子が一目瞭然にわかる。

B.農薬散布

病害虫の発生時期に応じて、ドローンから空中農薬散布を実施。農薬散布作業の労力を軽減できる。

大面積の田んぼや畑で農薬散布を行う場合、いままでは無人のラジコン・ヘリが主流でした。

しかし山が多い地域はは農地が狭く、ラジコン・ヘリで農薬散布することが難しかったのです。ですから、これまでは農家の方が、重いタンクを背負って農薬を散布していたのですが、高齢化でそれも難しくなり、後に続く人もいない。

そこで山間地帯の農業において、ドローンによる活躍が負担を大きく軽減してくれることを期待されています。機械化できなかった複雑な作業のロボット化を成し遂げつつ進化しているのです。

Cピンポイント農薬散布(病害虫検知)

生育状況を把握するために上空からドローンで圃場撮影。撮影した画像をAI技術で分析し、病害虫を検知した上で、その結果を元にピンポイントで農薬散布を行う。また生育状況を調べて収穫時期を判断する。

これまで、水稲、大豆、小麦などの農薬散布は、無人のラジコンヘリによる農薬の全面散布が主流だったが、ラジコンヘリは機体が大きく移動も大変だ。それに対して病害虫が検知された箇所にピンポイントで農薬散布できるドローンは、アームを一部折りたためば軽トラックでの搬送が可能。農薬コストの削減や作業の省力化など、農業分野における新たな可能性が期待されている。

黄色い画像は収穫OK

3.スマート農業の推進

ただ、産業用ドローンは高価で飛行難易度も高く、農家自らが気軽に利用するのは今のところ難しいというのが現状と言えます。

そこで、ドローンを飛ばしてほしい農家と、パイロット資格を持つ人とを作業内容に応じて結びつける仕組みが考え出されました。このことによって、時間と労力を削減して農作業の効率化を図り、「スマート農業」を推進しているのです。

引用:株式会社オプティム

頭上に舞い上がったドローンは、地上約2mを飛行。その先にはナビゲーターがスタンバイしてコントロールしている。

農薬散布は10アール当たり通常期は1千円~、8〜9月の繁忙期は1,800〜2,500円が目安(現在は一律200円/a)でしょう。無人ヘリでの散布より料金が抑えられていると言えるでしょう。そのことによって、農作業における省力・軽労化をより一層進める事が出来るとともに、新規就農者の確保や栽培技術力の継承等が期待されています。

現在、東光鉄工(秋田県大館市)と青森県立名久井農業高校が共同し、リンゴやサクランボの受粉を目的とした実証実験が進行中です。この実験は、花粉に蒸留水、砂糖、紅花色素を混ぜた溶液をドローンを用いて花の近くに噴射するというもの。これまでに結実率40~50%という成績が記録されており、実用化に向けた取り組みが積極的に行なわれています。この実証実験については、青森県立名久井農業高等学校のホームページにも詳細が報告されています。

4.その他新しい時代の農機具が次々に登場する時代になりました。

無人運転トラクター

アスパラ自動収穫ロボット

ピーマンの自動収穫ロボット

5.まとめ

農業ドローン市場は2019年の12億ドルから、2024年までには48億ドルまで成長すると予測されています。日本でも農薬散布の規制が緩和されるなど、農業ドローンの需要は国内でも確実に高まりつつあります。今後は測量や建設など農業以外の分野にも利用が拡がってゆくことでしょう。

 

参考:

 https://smartagri-jp.com/news/640 

   

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